新聞がそれほど「脱炭素」を信奉するなら何よりも紙の新聞をやめるべき

確かに既成メディアの代表である新聞、日本の新聞であるが
、支配的なプロパガンダには毛筋の幅ほどの疑念も示さない。
いうまでもなくヨーロッパの放った「共産党宣言」の後継で
る脱炭素ドグマ、「グレタ教」は、「人類の歴史は階級闘争
の歴史である」、「生産様式などの下部構造が人間の精神、そ
れに基盤を持つ諸文化などの上部構造支配する」というマルク
ス・レーニン主義のドグマの後継たるべく、まさに云いも云っ
たりの「人為的排出のCO2で大気中CO2濃度が増大し、地球が
温暖化という気候変動を生じ、環境が激変し、人類が生存でき
なくなる」という、両者に共通の「一刀両断」、それはまた
述べるにしても日本の新聞はプロパガンダ絶対に与することで
「生き残り」を図っているわけである。消滅の危機に国内の新
聞は怯えている、それがプロパガンダへの一掃の忠実さを生ん
でいる、
だが、そう考えった場合、脱炭素ドグマを最も冒涜するのは
新聞、紙の新聞の莫大過ぎるパルプの消費である。これがどれ
ほど森林資源を破壊しているか、だが新聞自身の規制によって
それが表沙汰になること、問題化することは抑制されてきた。
CO2を吸収し、O2を排出し、炭水化物を生成し、太陽エネルギ
ーを貯蔵するという地球の生命の根底を支えるのは植物の光合
成だが、それは海洋植物と地上の森林がそのほとんどの役割を
担っている。
なら国内の新聞がそれほどCO2増加に拠る温暖化気候変動が
心配でたまらない、なら自分たちにできる極めて巨大で有効な
手段があることを高らかに謳い上げ、実行するしかないだろう。
紙の新聞を潔くやめることだ、エンジンをやめろ、という前
に新聞こそ、世界の森林を破壊するパルプの再現もない消費に
よる紙の新聞をやめることは、脱炭素を咆哮する者たちの最低
限度の義務だろう。
それに自らは触れず、他に責任を転嫁する汚い「報道」を繰
リ返してどれだけ説得力があるだろうか。幸い、紙の新聞は
1997年の5376部から2023年10月は2859万部と大きく減少だが
、なお発行部数は莫大である。
地方紙は独自の文化の維持に意味がある。全国紙こそまず率先
し、紙の新聞をやめる責務がある。そうでなければ、あまりの、
ご都合主義というしかない。
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