創価学会の本当の会員数はどれくらいか、間違いなく200万人以下だ!自公連立解消で困るの公明党


 オールドメディアは「自公連立解消で自民は大打撃」という
、実は荒唐無稽な偏向記事が繰り返されている。私はこれに大
気な疑問を持たざるを得ない。自公連立で大きなメリットを得
ていたのは公明党の方である。かりに全く公明党の支援がなく
とも、地方区(小選挙区)でも自民候補は影響はないことは明
らかである。ケースとしては2022年の参院選挙、岡山地方区で
小野田紀美、自民党候補が「公明の支援など必要ない」とSNS
で公言し、公明党が大反発し、対抗馬の立民候補に投票を行う
よう、例の「知人への投票依頼電話作戦」も徹底されたが、全
くの小野田紀美のコールド勝ちだった。

私はオールメディアの自公連立解消で自民候補は接戦を落とす
などして大幅に議席を減らすは虚構というしかない。それより
自民党候補が「小選挙区、地方区は自民党、比例区は公明党に
投票お願いします」と律儀に選挙民に依頼していることだ。自
民党の公明党への貢献がずっと大きいわけで、逆に創価学会信
者は学会から依頼されても自民党にそのまま投票しないケース
が多いのである。

重要なことは

 創価学会以外の日本のすべての宗教、仏教各宗派、キリスト教
宗派、新興宗教全て、さらに神道関係者、それらの信者は全て、
創価学会の紛れもないアンチということだ。どう考えても創価学
会会員数より各宗教、団体の信者、会員数は多い。

 まず創価学会会員数は?今年、2025年の参院比例区の得票数が
521満票、2004年当時の850万票から大きく減少している。この得
票数には①自民党の「比例区は公明党に投票」という協力と②創
価学会会員が知人らに公明党候補への投票依頼での得票も相当に
あるはずだ。

 創価学会は会員数を発表しなというが、とにかく退会者が多い。
だからといって退会届を出してやめるわけではなく、ただ付き合
いもなくなって顔を出さなくなる、それくらいだ。超熱心だった
会員でも退会、脱会するケースが非常に多いのだ。私だって、昔、
臨床実習、自分で患者を集めないと卒業できない、こまりはて、
学会学生部に一時在籍、患者を紹介してもらう、創価学会とは困り
果てている、孤立した人間に救いの手を差し伸べるという組織だっ
た。逆に言えば、困ったら救いの手を指しのべるという、ありがた
い組織団体は創価学会しかないうことになる。それは「弱みをもつ
者を見つけ出す、つけこむ」という行動様式になっていく。ただし、
職場、企業で上司と部下が創価学会員というのは全く一切、それゆ
えの有利さはない。

 で、会員数?まず200万人以下と見て間違いない。そうなると創
価学会のアンチ、浄土真宗信者、でも350万人、ただし既成仏教だ
が、このように各宗教をリストアップしたら2000万人はゆうに超
えるだろう。アンチは創価学会会員数のゆうに10倍以上である。
選挙となるとこれは大きな要素だ。

 そもそも退会、脱会していても別にその登録抹消手続きなど実は
行われるわけではない。まして日蓮正宗大石寺から破門されてから
は寺院とのつながりも消え、会員の在籍脱退は全く不明瞭である。


 従来は自民党が公明党と連立しているのがイヤな宗教的な公明党
へのアンチが相当数、自公以外の政党に投票していたと思うが、そ
の数は相当数にのぼるはずだ。自公連立からそれら膨大なアンチが
自民党に戻る可能性あり、自民党にとって公明の離反は全く影響は
ないに等しいはずである。いくばくかの創価学会会員からの自民党j
候補への投票はあるが、小選挙区、参院地方区での創価学会員の自
民への貢献は想像より遥かに少ないはずだ、これは「比例は公明に」
という自民からの依頼による公明への投票よりはるかに少ないこと
は確かである。自公連立解消で困る、被害はほぼ公明党の方に起きる
わけであり、逆に自民党にはもともと創価学会員からの投票貢献は
少なかったうえに、自公連立で公明、創価学会を嫌がって立民など
へ投票していた他のすべての崇教関係者が、今度は自民党に安心し
て投票するわけだ。創価学会ほど、日本でアンチが多い団体はない、
これは重要である。


 新宿区信濃町の創価学会本部

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